趙甲済 先月の26日、白翎島近隣海上で沈没した海軍哨戒艦・天安艦は、船体の左側から強力な衝撃を受けたと軍高位関係者が語った。中央日報が15日報道したことだ。この関係者は、｢艦尾を調べた結果、水中に浸った天安艦の船体左側(左舷)に衝撃があったことが把握された｣、｢この外部からの衝撃が強力な爆発力を生じさせ、船体を突き抜け、『バブルジェット(Bubble jet)』現象によって天安艦が下と上に折れながら船体が真っ二つになったと見られる｣と中央日報に話した。 この関係者は、｢天安艦が沈没直前、白翎島の西南方2.5kmの海上で西北方へ航海していたため外部の衝撃は白翎島の西側の外海から加えられたと推定される｣と説明した。天安艦が外部衝撃を受けてから右側に倒れたのもこれを裏付けるという。 中央日報によれば、彼は｢今回の事件のように艦艇を二つに切断するほど強力な衝撃を与えられるものは魚雷か魚雷を円筒の中に入れて改良した射出型の機雷など｣と説明した。彼は引続き｢白翎島の西側海域は海水が濁って(北韓)潜水艇(艦)が空気吸入口(シュノーケル)のみを出して航海いても捕捉し難い｣と、｢水深が浅く潮の流れが速くて潜水艦(艇)が音波探知機(ソナー)などにもなかなか探知されない｣と話したという。 軍が1977年頃に海底に設置した機雷は、天安艦の右側にあったため左からの爆発物によって船が沈没されたら機雷の可能性は排除される。つまり、天安艦が北韓潜水艦(艇)の魚雷によって撃沈された可能性は、他の物証を探さなくても99.99%まで高まったということだ。 これから｢北側に特異動向がない｣、｢未だ北韓がやった証拠がない｣、｢予断するな｣という人間がいたら、国民は彼が金正日政権と内通しているのではないかと疑う権限と義務がある。 李大統領の目と耳を塞ぎ、事件発生直後から沈没の真相を国民に縮小、隠蔽した青瓦台(大統領府)の参謀たちを必ず問責せねばならない。この参謀たちが国防長官と軍を馬鹿にし、自分たちが取らねばならない責任を軍に転嫁するため言論プレイをやっている模様だ。 天安艦の沈没に対する軍の対応は100点ではないが70点以上はある。国防長官と海軍参謀総長に対する問責も必要ない。赦せないのは国民を誤導(ミスリード)した青瓦台だ。 金正日に対して極尊称を付け、彼の青二才の息子を｢後継者に内定された方｣と呼び、反国家団体の北韓政権を国家と規定した人が安保首席だから、天安艦に対する正しい対策が出るはずがない。安保の本質は憲法の守護なのに、憲法の最も重要な部分に無知か知っていながら無視する人に安保の実務を任せるのは、李大統領のいわゆる｢中道実用｣というものが無概念の日和見主義である事実を自ら暴露することだ。 今李明博の大統領府が安保危機に対処する方式は、まさしく盧武鉉政府が2006年の北韓の核実験の時対応したとおりだ。したがって、問責されるべき対象は国軍ではなく青瓦台だ。 写真は引揚げされた天安艦の艦尾 |
最終更新日: 2024-11-19 12:39:03
