趙甲済 今日(12月2日)の東亜日報の裵仁俊論説主幹のコラムの題名は「DJI(金大中・金正日)連帯の発進」だった。「連帯」なら同等な関係なのに、金大中(KimDJ)と金正日(KimJI)はそうでない。金正日がいくら無礼にふるまっても金大中は屈従で一貫する。2000年の「6.15宣言」で約束した「ソウル答礼訪問」の約束を守らなくても沈黙し、4億5000万ドルをもらって感謝の一言述べなくても沈黙した。2年前は、「訪北」出発の一日前に「来るな!」と言われても、抗議の一言もできなかった。金大中は、金正日と同等な関係ではないという証拠だ。一方的な命令・屈従関係は、親分と子分、上官と部下、指令者と下手人として呼ばれる。もし、金正日-金大中の関係がそのような範疇に入るなら、大韓民国は金大中勢力を相手に、生存闘争と自衛次元の報復をしなければならない。 だから「DJI連帯」という言葉には恐ろしい意味が含まれている。「反国家団体の首魁」と連帯して大韓民国政府に敵対する行動をとると、刑法93条の「与敵罪」を構成するからだ。与敵罪は、「敵国と力を合わせて、大韓民国に抗敵した罪」だが、その処罰は無期懲役刑でもなく、ただ死刑のみだ。前職大統領が交戦中の敵将、それも核武器を持った金正日と結託しているという表現が、大新聞のコラムの題名に登場した。そのDJが、数日前「民主党、民主労働党、社会団体は『民主連合』を作り李明博政府と戦え!」と「教示」したからだ。 言葉は時には爆弾だ。「DJI連帯」という造語が流行して、韓国人たちの脳を占領し、(韓国人の)意識を覚醒させれば、(DJIの)二人は破滅するかもしれない。 |