近年、韓国で働きたいと考える日本人が増加している。ＫＰＯＰやドラマなどの韓流ブーム、韓国文化への関心などがきっかけとなっている。さらに韓国の平均年収が日本を上回るなど経済的な機会の拡大にもつながる。一方で韓国語の習得、ビザの準備、専門スキルの強化などが必要で容易ではない。韓国で働くために何が必要かを探った。

　ＫＰＯＰや韓流ドラマをきっかけに韓国語を学びはじめたという人も多い。そんな韓国語学習者から聞かれる声は、せっかく韓国語を習得したので「韓国語を使う仕事に就きたい」「韓国で仕事をしてみたい」というもの。だが、英語や中国語と比べ、韓国語を生かせる仕事は少ないのが現実。それでも韓国で働きたいというニーズは増加し続けている。
韓国は、世界の中でも日本語を学んでいる人口が第３位と多い。韓国語がネイティブで日本語ができる韓国人と、日本語がネイティブで韓国語ができる外国人では、企業にとって前者を求めるケースが多いだろう。韓国語ができるだけでは大きなアドバンテージにはならないのが現状だ。
さらにビザの問題が大きい。外国人は、就労ビザ（Ｅ７＜特定活動＞）を取得しなければならず、企業側の手続きも煩雑といえる。就労ビザは専門職向けで、大学卒や特定の職務経験が求められる　２０２３年の韓国の外国人労働者のビザカテゴリーでは、Ｅ７ビザ（専門職）が約１０％、Ｅ２ビザ（語学指導）が約５％を占める。日本人は、韓国語能力（ＴＯＰＩＫ４級以上）を有する者がＥ７ビザでＩＴやデザイン分野に、英語や日本語を教える者がＥ２ビザで就労するケースが多い。
日本では企業が人材を育成するという側面が強いが、韓国での就職では即戦力が求められる。「マイナビ転職グローバル」によると、韓国国内の求人は中途採用が中心でキャリアやスキルが日本以上に求められる。これも韓国企業への就職を難しくしている。
こういったなかでも、日本人人材のニーズが高い職種はある。ＩＴやマーケティング関係だ。
韓国の求人サイト（「ＪｏｂＫｏｒｅａ」や「Ｓａｒａｍｉｎ」）のデータによると、日本語を活かした職種（貿易、マーケティング、観光関連）の求人が増加しており、日本人の応募者数は１０年代後半から増加。２０年代に入ってからは年間約２０００～３０００人の日本人が韓国で新規就労していると見られる。
求人サイトの活用も大切だ。韓国の主要な求人サイトには「ＪｏｂＫｏｒｅａ」「Ｓａｒａｍｉｎ」「ＷｏｒｋＮｅｔ」などがある。これらのサイトでは、外国人向けの求人も多く、日本語が活かせる仕事も掲載されている。また、グローバル人材紹介会社「Ｒｏｂｅｒｔ　Ｗａｌｔｅｒｓ　Ｊａｐａｎ」や「ＪＡＣ　Ｒｅｃｒｕｉｔｍｅｎｔ」では、韓国での就職をサポートするサービスを提供している。
日本語を活かせるマーケティングやサービス業で、特に「日本語×マーケティング」の求人が多く、Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐや動画編集スキルがあると有利だ。日本でマーケティングやＩＴの経験を１～２年積むと、ビザ取得や採用の可能性が高まるだろう。
ＯＥＣＤ国際比較データによると、韓国の平均年収は４万７７１５ドル（約６２９万円）で、日本の３万８５１５ドル（約５０８万円）を超えている。０２年には韓国の給与は日本の半分程度だったが、経済成長と円安により韓国での就職が経済面でも魅力的になっている。