中東の湾岸諸国が、韓国版パトリオットと呼ばれる「天弓2（M-SAM）」の調達に向け、韓国に対し熱視線を注いでいる。数十年にわたり米国製兵器に全面的に依存してきた湾岸諸国が、最近の米国・イスラエルとイラン間の軍事衝突を契機に、韓国製防空システムに目を向けているのだ。今回の戦闘において天弓2は高い迎撃率を示し、その性能を対外的に裏付けた。

サウジとUAEの導入要請

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は12日（現地時間）、消息筋を引用し、サウジアラビアが韓国のハンファとLIGネクスワンに対し、中距離地対空誘導兵器「天弓2」の引き渡し時期を前倒しできるか打診したと報じた。これは、過去6週間の空爆で防空弾薬の在庫が急激に減少したことを受け、即時に戦力を補強するための措置とみられる。

アラブ首長国連邦（UAE）も天弓2の追加導入を要請したことが分かった。UAEは今回、イラン発のミサイルおよびドローンへの対応過程で天弓2の効果を確認しており、こうした実戦運用経験が購入判断に影響を与えた事例と評価されている。

カタールも韓国製防空システムの導入を検討しているという。湾岸諸国は米国中心の兵器調達構造から脱却し、韓国、日本、英国、ウクライナなどへと供給網の多角化を加速させている。

迎撃率97％の「天の弓」

韓国語で「天の弓」という意味を持つ天弓2は、**実戦運用を通じて一定の成果を示した兵器体系として評価を高めている。米ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、天弓2がUAEにおいて、イランのミサイル・ドローン30機のうち29機を撃墜した事例を報じた。迎撃率は約96.7％に達し、実戦経験が限られていた兵器体系が、短期間で世界の兵器市場において主役へと躍り出た形だ。

外信は韓国が短期間で防衛産業大国へと台頭した背景にも注目している。NYTは1970年代の朴正煕（パク・チョンヒ）政権時代、北朝鮮の脅威と駐韓米軍撤収の決定に対応して防衛産業を育成した歴史的経緯に言及した。大企業を中心とした垂直統合型の生産構造を通じて、高い生産効率と納期競争力を確保した点が強みとして指摘されている。

米国・イスラエルとイランの軍事衝突は、韓国の防衛産業が単なるコストパフォーマンスの高い代替案ではなく、「即時に戦力化が可能な実戦オプション」であることを世界に印象付ける転換点となっている。