ＫＯＳＰＩが５０００を突破してからわずか１カ月で６０００の大台に乗せた。時価総額も５０００兆ウォンを超え、韓国株式市場は外見上「レベルアップ」を遂げた形だ。しかし、市場の内外では「指数上昇の速度が過度で、オーバーシューティング（過熱）局面にある」との警戒論が強まっている。
（ソウル＝李民晧）

外国人は過去最大級の　「セルコリア」

今回のラリーの表向きの背景は、ＡＩ半導体投資への期待と、上場企業の純利益見通しの上方修正（年初３３０兆ウォン↓４５７兆ウォン）である。しかし、需給構造を詳細に見ると不安要素は少なくない。
２月の１カ月間で外国人投資家はＫＯＳＰＩ市場で２１兆１３５６億ウォンを売り越し、月間ベースで過去最大規模の「セルコリア」となった。とりわけ売却の大半はサムスン電子（１４・５兆ウォン）とＳＫハイニックス（７・６兆ウォン）など半導体主力銘柄に集中した。指数急騰局面を利用した大規模な利益確定との見方が強い。
外国人が放出した過去最大級の物量を受け止めたのは、機関投資家（１６・５兆ウォン買い越し）と個人投資家（４・６兆ウォン買い越し）だ。特に証券会社を中心とする機関の１６兆ウォン台の買いが指数下値を支えた。
もっとも専門家は、機関の買いを「上昇への確信」とみなすのは難しいと指摘する。個人投資家が指数上昇を見込みＥＴＦ（上場投資信託）を大量に購入すると、流動性供給者である証券会社が基礎資産の株式を機械的に買い付けるケースが多く、ヘッジ目的の取得が相当部分を占めるためだ。すなわち機関買いの相当部分は、個人の投資行動に連動した「受動的な需給対応」の色彩が濃い。
真のリスクは資金の「質」にある。個人の直接買いとＥＴＦを通じた間接買いが指数を押し上げているが、その原動力の相当部分が借入資金に依存している。信用取引の融資残高は現在３２兆３６８５億ウォンと過去最高水準にある。証券市場の待機資金である預託金（１１９兆ウォン）も過去最高水準だが、レバレッジ比率が急速に拡大している点が懸念材料とされる。
仮に指数が反落に転じた場合、市場への衝撃は拡大しかねない。証券会社の信用供与分が反対売買（強制決済）を誘発し、ＥＴＦでも機械的な売却が生じる可能性があるからだ。
ウォール街の悲観論者マルコ・コラノビッチは最近のＫＯＳＰＩ急騰について「急騰後に急落が続くブローオフ・トップ（Ｂｌｏｗ－ｏｆｆ　ｔｏｐ）の可能性」を警告した。上昇相場が長引くほど、下落局面での変動性リスクが急速に高まる可能性がある点に注意が必要な状況だ。

新韓銀行本店のＫＯＳＰＩ表示板＝２月２７日午後３時３０分撮影