ＫＯＳＰＩ指数が４０００台を突破し上昇を続けるなか、「この上昇相場で自分だけ取り残されたくない」という「ＦＯＭＯ（Ｆｅａｒ　Ｏｆ　Ｍｉｓｓｉｎｇ　Ｏｕｔ）心理」に駆られた２０～３０代が、借金をしてまで投資に走っている。
政府による厳しい不動産規制で「ヨンクル＝（魂までをも担保にする融資）」が困難になり、若年層は株式市場を最後の資産形成の機会と見て、不動産ではなく株式投資に融資を活用する傾向が強まっている。
１３日、金融投資協会によると、いわゆる「借金投資」の最もわかりやすい指数である信用取引融資残高は１１日時点で２６兆９７億ウォンと、過去最大を記録した。
ＫＯＳＰＩにとどまらず、海外株式投資も勢いを増している。
国際金融センターの報告によれば、１０月における韓国個人投資家の海外株式純買越額は６８億１０００万ドルで、９月（２７億７０００万ドル）の約２・５倍に急増した。その大半が米国株の購入だ。
特に、元手の少ない若者層では「マイナス通帳（信用枠）」を活用して投資に踏み出すケースも多い。３０代の会社員Ｋさんは、貯蓄３０００万ウォンにマイナス通帳融資５０００万ウォンを加え、計８０００万ウォンを米国株に投じた。「ＡＩバブル崩壊の懸念で株価が下がり始め、不安で仕方ない」と話す。
また、公的企業勤務のＢさん（３５）も「マイナス通帳を作るべきか迷っている」と語る。「投資資金は必要だが現金が足りない。『今どき定期預金なんて時代遅れだ』という上司の言葉が胸に刺さった」と打ち明けた。
一方、誰もが投資に踏み出せるわけではない。
ソウルで一人暮らしをする大企業勤務３年目のＬさん（２６）は、「会社員として平均以上の給料をもらっても、家賃や学資ローンを返せば投資に回す余裕はない。周囲の『株で儲けた』という話を聞くたびに、自分も借金してでも投資すべきか悩む」と明かした。
専門家は、２０～３０代に広がる「借金投資ブーム」が大きなリスクをはらむと警鐘を鳴らす。上昇局面では利益が出ても、調整局面に入れば借入金の負担で資産が一気にマイナスに転じかねないためだ。実際、先週４３００目前まで上昇したＫＯＳＰＩは、足元で４０００前後を行き来している。