「韓日の若者同士の交流を、単発のイベントではなく、日常へと広げることはできないだろうか」
この一つの問いが、国境を越えて若者たちを動かした。昨年１１月、在外同胞協力センター（金永根センター長）と同センターの奨学生「ＯＫフレンズ」、そして在日留学生たちが知恵を出し合い、導き出した答えは、単なるアイデアにとどまらない一つの「設計図」だった。

（ソウル＝李民晧）

日本語の「とも（友だち）」と、韓国語の「ハジャ（やろう）」を組み合わせたこの名称には、友だちになり、共に何かを始めようとする若者たちの現状認識と意志が込められている。現時点ではまだ具体的なサービスとして実装されたわけではないが、この企画案は、既存の韓日青年交流の限界を、若者自身の手で乗り越えようとした真剣な思索の成果という点で大きな意味を持つ。
企画チームが最初に着目した課題は「断絶」だった。これまでの韓日青年交流は、交換留学や自治体主催の行事など、短期プログラムが中心だった。参加者からは「イベント期間中は盛り上がるが、終了と同時に接点が途切れ、継続的な交流の場を見つけるのが難しい」という声が相次いだ。
言語の壁、情報の非対称性、信頼できるコミュニティの不足これらは、若者同士の交流を阻む「見えない壁」となっていた。そこで「トモハジャ」は、デジタル環境に慣れ親しんだ若者が主体となり、交流・情報・出会いが自然に循環する「日常型デジタルプラットフォーム」を解決策として提示した。

　既存プラットフォームの強みを一つに

「トモハジャ」の中核となるコンセプトは、若者に馴染みのある各種プラットフォームの利点を「ビビンバ」のように融合させる点にある。
まず、韓国の大学生にとって必須アプリとなっている「エブリタイム」のように、大学・地域・関心分野を軸にしたコミュニティ機能を備え、自由な交流を可能にする。
最大の障壁である言語問題については、「自動翻訳チャット」や「文章添削機能」を導入することで対応する。単なる翻訳にとどまらず、互いの言語を学び合う学習空間へと発展させる構想だ。
生活情報分野では、韓国最大の中古取引プラットフォーム「タングンマーケット」をモデルにした。ワーキングホリデー、就職、アルバイト、不動産など、留学生や若者に不可欠な情報を共有するとともに、大学や機関による認証を受けた会員のみが取引に参加できる仕組みとし、情報の信頼性を高める。また、「ミートアップ（Ｍｅｅｔｕｐ）」方式を取り入れ、オンラインでのやり取りが、勉強会やグルメ巡りといったオフライン交流へ自然につながるよう設計した。

　「空き家再生」から「メタバース」まで

若者たちの議論は、スマートフォンの画面内にとどまらなかった。プラットフォームを基盤に、社会的価値を生み出す拡張構想も併せて提示された。
注目を集めた提案の一つが「Ｗｅ空き家再生プロジェクト」だ。日本社会の構造的課題である空き家や廃校を、韓日の若手建築家や学生が協力してリノベーションし、ゲストハウスやコミュニティセンターとして活用しようという構想である。若者には雇用機会を、地域社会には活力をもたらす「世代協働型の地域再生モデル」へと発展する可能性を秘めている。
また、時間と空間の制約を超えて交流の幅を広げる手段として、「ＫＪメタブリッジ」も提案された。メタバース空間で韓日の若者がゲームやクイズを楽しみ、両国の文化や観光地を紹介し合い、言語の壁を越えて交流できる仮想交流空間を構築しようというアイデアだ。
いま、問いは明確だ。この設計図を、誰が現実のものにするのか。運営方法をめぐっても、さまざまな意見が交わされた。
若者たちは、広告にあふれた商業プラットフォームではなく、自治体・企業・公共機関の支援を基盤とする「公共プラットフォーム」モデルを志向した。交流活動の量に応じてポイントを付与し、それを航空券や現地訪問の機会として還元する循環型の仕組みも議論された。
企画に参加したＯＫフレンズの学生の一人は、「韓日交流のプラットフォームは数多くあるが、長続きするものはほとんどない。『トモハジャ』は、その理由を突き詰めた末に生まれた、『どんな交流が本当に必要なのか』に対する若者たちの答えだ」と語る。
残るのは、設計図を現実へと落とし込む作業である。技術的な実装、財源確保、運営主体の確立といった現実的なハードルは確かに存在する。それでも、「友だち（Ｔｏｍｏ）になって、一緒にやろう（Ｈａｊａ）」という若者たちの提案は、新たな韓日関係の未来を切り開く、十分、意義ある第一歩と言えそうだ。

昨年１１月９日、「若者の交流プラットフォーム」に参加した韓日両国の大学生