韓国電池業界が業績を悪化させている。電池大手３社の２０２４年１２月期決算が出そろったが、各社とも減収減益となっている。主要顧客である欧米での電気自動車（ＥＶ）減産の影響を受け、販売価格も下落したことが主な要因となっている。今後、米トランプ政権の関税強化やＥＶ補助金削減なども予想され、厳しい業績予測となっている。

増産計画見直し

　最大手のＬＧエネルギーソリューションの２４年１２月期の売上高は前期比２４％減の２５兆６２００億ウォン、営業利益は同７３％減の５７５４億ウォンとなった。同社がＬＧグループの電池専業子会社として独立した２０年以降、初の減収減益となった。同社は高成長を続けてきた例年と異なり厳しい経営環境にあり、電池価格が上がりにくいことから、「新たな増産計画のペースを落とす」としている。
サムスンＳＤＩの２４年１２月期の売上高は前期比２３％減の１６兆５９２２億ウォン、営業利益は同７６％減の３６３３億ウォンだった。同社では「既存ラインを活用して新規ライン増設を抑えるほか、時期を調整して投資する」と２４年と比べて設備投資を減額する方針を打ち出している。
ＳＫオンの２４年１２月期の売上高は前期比５１％減の６兆２６６６億ウォン、営業損益１兆１２７０億ウォンの赤字で、前期５８１８億ウォンのマイナスから、赤字幅を拡大させた。売上高が前年業績を下回るのは電池部門の業績開示を始めた１７年１２月期以降初めてとなる。同社は「今年予定していた米国新工場の稼働を延期する」と発表した。

世界シェア下落

　市場調査会社のＳＮＥリサーチによると、韓国電池大手３社の世界シェアは市場が本格的に成長した２０～２１年に３０％台を記録したあと、２２年１～１１月に２４・４％、２３年に２３・５％と下落し、２４年１～１１月に１９・８％と２０％を割り込んだ。
主要顧客である欧米でのＥＶ需要鈍化だけでなく、国内でも２４年新車販売台数が１３年以来、１１年ぶりの少なさとなる約１６４万台が見込まれる影響が要因となった。
代わって台頭したのが中国電池メーカーだ。世界シェア１、２位はそれぞれＣＡＴＬが３６・８％、ＢＹＤが１７・１％となっている。中国国内市場を事実上独占していることと、新興国市場に浸透していることで躍進している。

韓日中が開発競う

　苛烈な競争を繰り広げる電池業界だが、「全固体電池」の市場投入が韓国メーカー再浮上のカギを握っている。全固体電池は液体電解質の代わりに固体電解質を使用し、エネルギー密度が高く、火災や爆発の危険が少ないことから、日本や中国の各メーカーも開発にしのぎを削っている。ＳＮＥリサーチによると、世界の全固体電池市場規模は３０年に約４００億ドルになると見込まれている。
サムスンＳＤＩは２７年の商品化を目指して、世界の大手自動車メーカーにサンプルを供給して性能評価を進めている。ＳＫオンは２９年、ＬＧエネルギーソリューションは３０年の商用化を目標としている。
日本ではトヨタ自動車が２７年の量産化を、中国のＣＡＴＬは研究開発人材を１０００人以上に拡大し２７年の少量生産を計画している。

高い技術力必要

　全固体電池の開発には高い技術力が必要なだけでなく、生産に多くのコストがかかり価格競争力確保に困難が予想される。
漢陽大学エネルギー工学科のソン・ヤングク教授は「量産と価格競争力の問題を解決する企業が市場を先取りできる。競争に打ち勝つためにも、韓国メーカーは開発を加速させなければならない」とコメントしている。