日本生産性本部のまとめた「レジャー白書２０２３」によると、２０２２年のパチンコの市場規模（貸玉・貸メダル料金の累計額）は前年、前々年とまったく同じ１４兆６０００億円だった。長引く市場規模の下落に歯止めがかかったものの、０５年のピーク時の３４兆９０００億円と比べると半分以下という低水準で推移している。
日本遊技関連事業協会（日遊協）の「パチスロプレイヤー調査２０２３」によると、年代別で４０代のパチスロ参加人口は増加しているが、３０代以下の若年層については４年連続で減少している。
理由としては４３・６％が「自由に使えるお金が減った」ことを挙げている。ほかに「以前より遊ぶのにお金がかかるようになった」という回答の割合が増え、日遊協では「以前よりも金銭的な負担感が増している現状が浮き彫りになった」と分析している。
大手企業信用調査会社の帝国データバンクの「２０２３年パチンコホール経営法人の実態調査」によると、２３年の法人数は１３３６社だった。
これは２２年より１１・４％減の１７２社少なく、１８年の２１９２社から５年間で約４０％減となる８５６社を減らしている。
法人数は大幅に減少しているが、総売上高はほぼ横ばいで推移していることについては、「Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）が活発で、淘汰が進んでいることと、コロナ禍終息やスマスロのヒットにより売り上げを回復させている業者が一定数あることが考えられる」としている。
２４年の見通しについて帝国データバンクは「廃業が増加、淘汰が進む可能性がある。また新紙幣発行による貸出機などの交換により、設備投資が不可欠になるため、資金力による二極化が鮮明となる１年になるだろう」と予測している。