産業化には教育を受けた膨大な人材が必要だった。だが、韓国は日本の植民地を経ながらも工業化、産業化に必要な人材を養成、確保できなかった。農耕国家だった歴史を考えると当然の現実だった。１年に１万人でもなく５万人の技能工の養成・確保は、常識では到底達成できない目標だった。革命的発想と措置が必要だった。
実は、遠くない歴史の中に教訓があった。韓国は６・２５戦争で共産全体主義の侵略から生き残るため死闘を繰り広げながら短期間に６０万人の国軍を建設した。もちろん、米国の援助なしには維持できない状況だったが、現代的な軍隊を建設、維持することは高度な技能と極度の効率性を追求するものだった。つまり軍隊を維持することは、国民を人間資源として教育、訓練することだった。毎年軍隊で５万人の高度技能人材を養成すればよいことになる。
朴正熙将軍が中心となった５・１６軍事革命が成功したのも、当時、韓国で軍が最強の精鋭集団だったから可能だった。６０万国軍が、韓国が組織的に養成、保有できた最高の人材プールだった。将校団は同時に最も有能な経営者集団でもあった。特にベトナム戦派兵を通じ世界舞台に進出、挑戦する経験を積み始めた。
事実、軍事革命政府は、最初は貧困対策の次元で人口増加の抑制が課題だった。１９６０年の合計出産率は６人で、後進諸国の中でも最も出産率が高かった。当時、韓国の人口成長率は年３％で、約２３年ほどで人口が倍になった。６０年の人口構造は６５歳以上の高齢者は総人口の２・９％と非常に低いが、幼少年（０～１４歳）人口が４２・３％で急増、働ける生産年齢（１５～６４歳）人口は５４・８％でやっと半分を超えた。幼少年の扶養負担が大幅に増加、国民全体の生活の質を高めるのに大きな負担となっていた。
６２年から政府主導で人口増加抑制政策が施行され、急増していた出産率は６０年を過ぎてから落ち始め、７０年には合計出産率が４・０７人になったが、出生児数は７１年までに再び年間１００万人を超えるベビーブームが起きた。６０年代より後、出産率は持続的に落ちたが、可妊期（１５～４９歳）の女性人口が増えたためだ。
このように人口増加を抑制せねばならない状況で、産業化に必要な訓練された人材は絶対的に不足の状況だった。人間の開発は必然的な道だった。朴正煕大統領は重化学工業化（自主国防工業化）による技能人材の大量需要の前にすでに科学教育を強調した。朴大統領は６８年に国民教育憲章を制定した。
国民教育憲章の「（前略）学問と技術を学び身につけ、生まれながらの各人の素質を啓発し、われわれの立場を躍進の足場として、創造の力と開拓の精神を養う（後略）」の全文をすべての学校で覚えるようにした。要するに、あらゆる挑戦や逆境を機会にするという進取的精神が韓国社会を支配するようになった。
実際、植民地と６・２５戦争は封建体制の解体機会となり、国軍は産業革命の土台を、将校団はリーダーシップと経営の土壌を生み、「１・２１事態」は自主国防精神を触発させた。維新体制と重化学工業は韓国の産業化に必要な人材を爆発的に排出するきっかけとなったのだ。
朴正煕大統領は７０年代、様々な方法で数多くの熟練技能工を育成した。３年制工業高等学校あるいは短ければ６カ月、長ければ２年過程の職業訓練員を通じて排出された技能工は、重化学工業化を宣言した７３年から朴大統領が亡くなる７９年まで８０万から１００万人の規模だった。

（つづく）