趙甲済
今日(12月2日)の東亜日報の裵仁俊論説主幹のコラムの題名は｢DJI(金大中・金正日)連帯の発進｣だった。｢連帯｣なら同等な関係なのに、金大中(KimDJ)と金正日(KimJI)はそうでない。金正日がいくら無礼にふるまっても金大中は屈従で一貫する。2000年の｢6.15宣言｣で約束した｢ソウル答礼訪問｣の約束を守らなくても沈黙し、4億5000万ドルをもらって感謝の一言述べなくても沈黙した。2年前は、｢訪北｣出発の一日前に｢来るな!｣と言われても、抗議の一言もできなかった。金大中は、金正日と同等な関係ではないという証拠だ。一方的な命令・屈従関係は、親分と子分、上官と部下、指令者と下手人として呼ばれる。もし、金正日-金大中の関係がそのような範疇に入るなら、大韓民国は金大中勢力を相手に、生存闘争と自衛次元の報復をしなければならない。
だから｢DJI連帯｣という言葉には恐ろしい意味が含まれている。｢反国家団体の首魁｣と連帯して大韓民国政府に敵対する行動をとると、刑法93条の｢与敵罪｣を構成するからだ。与敵罪は、｢敵国と力を合わせて、大韓民国に抗敵した罪｣だが、その処罰は無期懲役刑でもなく、ただ死刑のみだ。前職大統領が交戦中の敵将、それも核武器を持った金正日と結託しているという表現が、大新聞のコラムの題名に登場した。そのDJが、数日前｢民主党、民主労働党、社会団体は『民主連合』を作り李明博政府と戦え!｣と｢教示｣したからだ。
言葉は時には爆弾だ。｢DJI連帯｣という造語が流行して、韓国人たちの脳を占領し、(韓国人の)意識を覚醒させれば、(DJIの)二人は破滅するかもしれない。
