電気自動車（ＥＶ）市場に異変が起きている。マーケットが急速に縮小しているのだ。それに伴い各メーカーは新規株式公開（ＩＰＯ）の撤回、将来の生産計画の見直しを迫られている。ＥＶの減速はバッテリー市場にも影響を及ぼす。ＥＶバッテリー産業はポスト半導体との期待が高かった。多くの韓国企業も次世代を担う産業として多額の投資を行ってきたが、世界的な需要の停滞が及ぼす影響について、ＥＶおよびＥＶバッテリー市場の現状を探った。

　米国で「ＥＶシフト」の減速感が日増しに高まっている。
米テスラは１月下旬、２０２４年は販売台数の伸び率が「著しく鈍化する」との見通しを示した。
ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）メアリー・バーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は１月３０日、同社決算を発表した後に「ＥＶの成長ペースが鈍化しているのは事実で、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と述べた。
フォード・モーターもＥＶ市場の成長が減速していることから、生産計画を下方修正した。
米国のメジャー自動車メーカーが一様にマーケットに対し、ネガティブなコメントを発表するのは異例だ。
背景には世界的な景気後退がある。金利上昇やインフレ圧力で、消費者は支出を抑制している。旧来の化石燃料車に比べて価格の高いＥＶは、富裕層を中心に利用が拡大していった。中所得者に対しては、購入時に補助金を支給した国も多かったが、それも減少傾向にある。韓国でも６日、改正案が発表され、ＥＶ補助金の上限額が６８０万ウォンから６５０万ウォンへと縮小された。バッテリー出火の懸念や充電施設などのインフラ不足も需要を減退させている。世界的な需要の停滞は新規株式公開の撤回、生産の削減といった重大な影響を自動車メーカーにもたらしている。
世界のＥＶ市場の成長率は２１年に１１７・１％でピークに達した後、今年は２３・９％まで落ち込むとの分析も出ている（現代自動車グループ経済産業研究センター）。
こういった状況のなか、ＥＶ最大手のテスラと比亜迪（ＢＹＤ）が年明けから値下げを断行した。現代自動車グループも米国でＥＶの価格を最大７５００ドル下げて販売することを決めた。今後、ＥＶ市場では過酷な価格競争が展開されるとみられる。
ＥＶ市場の成長鈍化は当然、ＥＶバッテリー市場にも影響を及ぼす。
現代自動車グループは昨年度、史上最高の業績を記録するなどＥＶ市場の縮小の影響はいまのところ限定的だが、ＥＶバッテリー企業はすでに業績に陰りが出ている。
韓国関税庁と産業通商資源部などが４日、明らかにしたところによると、昨年の二次電池関連輸出額は９８億２６００万ドルで前年比１・６％減少した。二次電池輸出額が前年比で減少したのは１５年の３・３％減から８年ぶりだ。減少率は低いが、ポスト半導体産業として期待され多くの企業が多額の投資を行っているだけに数字以上にその衝撃は大きい。二次電池関連の貿易収支の黒字幅は１９年の５８億３０００万ドルをピークに、昨年は１０億ドルに急減した。
今年１月の輸出額は前年比２６・２％減とマイナス幅が拡大しているのも懸念材料だ。韓国政府が１５大主力輸出品としている品目のなかで、二次電池と無線通信機器のみ同月の輸出が減少した。
現在、サムスンＳＤＩ、ＬＧエナジーソリューション、ＳＫオンの韓国バッテリー３社で世界のＥＶバッテリー市場の４分の１以上のシェアを占めている。昨年、３社は米欧での工場稼働を本格化したが、今後の動向が注目される。