新聞という媒体には、情報量に制限がある。ページ数が限られているため、記事や写真が掲載されるスペースがおのずと決まってくるからだ。ネット媒体にはない、既存メディアならではの悩みといえよう▼この悩みにも２種類ある。ネタが多ければ記事を削らなければならず、逆にネタが少ない時は追加の情報を得るのに苦心する。幸いなことに、文在寅政権は格好のネタを提供してくれるのだが、最近になってネタを探すのに苦労する欄ができた▼情報ネットワークというイベントの告知コーナーなのだが、以前は数多くの候補から選択していた。しかしコロナ禍で相次いでイベントは中止。最近ではオンラインイベントさえ少なくなってきた▼ただ、これは小さな新聞の小さな欄の小さな悩みである。イベントが中止になるということは、関連する仕事に従事する人にとっては、仕事そのものがなくなることを意味する▼数字は如実に物語る。韓国統計庁の「１月の雇用動向」によると、いわゆる第３波による経済への影響は、昨年春の第１波当時より深刻となっている。日本に目を向けても、雇用が維持できなくなると各企業が悲鳴をあげている。在日同胞も景気の悪さを口にしている▼一方、小売りや飲食業のなかには、生活様式の変化に合わせ、ＥＣ販売やデリバリーなどに切り替え、業績が好転した企業もある。未曽有のコロナ禍とはいえ、どこかにチャンスがあると捉えたい。荒波を乗り越えてきた在日同胞には底力があるはずだ。